Vivinavi : Los Angeles : (United States) Los Angeles

• Monkey.D
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• 2019/08/03 01:10

Heidi Montagの整形手術を施した医師のFrank Ryanて事故で亡くなったのですね。あれほど良い腕とセンスだったのに、とても残念です。
彼を凌ぐような医師がいるのでしょうか？

• ジョージ
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• 2019/08/04 16:18

ジョンソン&ジョンソンは、人体の免疫力を破壊することで、エイズを発症させるHIVウイルスの活性を2年間に渡って阻止するテトラヴァラント・モザイク・ワクチンが完成した。今年9月よりアメリカとヨーロッパの一部で、4000人の人々に摂取が行われる。
Johnson & Johnson will start the HIV vaccine　testing later this year on 4,000 men.
The new vaccine is a tetravalent mosaic. It's made up of four components designed to raise the body's immunity to defend against different strands of the virus.
This new drug seems to boost resistance to HIV for up to two years after being administered.

• 悩みは老け顔
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• 2019/08/05 11:52

主人がVeniceで働く事になり来年の1月ぐらいに他州から引っ越しをする予定です。（LAにはいわゆる日本人らしい観光地巡りをしに行った程度の知識しかありません）
今まではアパート暮らしでしたが引っ越しを繰り返していたためそろそろ落ち着きたいと思い、このタイミングで一軒家の購入を考えています。

予算 1.1M
子供は大学生で一緒に住んでいないので子供のために学区等を考える必要はないが、売る時の事を考え予算が許す限り考慮したい
主人の職場はVeniceだけど、週に2−4日は家で仕事も可能
日系スーパー利用率は高くなる見込み
暑いのは苦手

以上の事を考えて、Torrance〜Costa Mesaあたりを現在見ていますが、Torranceで学区が良いエリアは1.1Mの予算ではかなり厳しそうなので、Huntington Beach、Fountain Valley 、Costa Mesaあたりであれば現実的に購入も可能かなという印象です。

そこで、、Huntington Beachですがどんなキャラクターのある街なのでしょうか。
ビーチという事でやはりパーティー好きな方が集まる街ですか？ fault lineを調べたところHuntington Beachはがっつりと入っているようですが地震の保険等は購入の際に絶対条件なのでしょうか。
Fountain ValleyはValleyというだけあって低くなっている？mortgageにはfloodの保険が必要・・？

リアルターさんからはあまりネガテイブな情報は引き出せない可能性もあるので、あと1ヶ月ほど自分達で調べてからリアルターさんにコンタクトをとる予定です。
何か情報やアドバイスがありましたらいただけると助かります。

また、1.1Mの予算しかない場合、Torrance〜Costa Mesaに限らず、LA county, Orange Countyで家の購入をどのあたりで買いたいと思いますか？
正直なところ、South Californiaは私達地味夫婦には華やかすぎるのではと思っているような田舎のひたすた地味な夫婦ですが、、、どんな情報でもありがたいです。
よろしくお願い致します。

• ハタ坊
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• 2019/08/11 23:50

あんなにゴキブリが多いのですか？
渋谷などネズミもすごいですし、山の鳥のカラスも沢山いて、気持ち悪いです。

• メカオンチ
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• 2019/02/23 13:54

ママ友さんが子供用の日本語のDVDを貸してくれると言ってくれているのですが、Region Freeでないといけないとのことでそのままググると＄50しない値段でTargetやWalmartで購入できるようです。
ただDVDプレイヤーがそんな安価で買えるものなのか、など全くわからず購入を躊躇しています。
私自身テレビもみないので恥ずかしながら操作できるかも怪しいところです。
日本から持ってきたDVDなどをみるために一台購入するのもアリだとは思うのですがこちらのDVD、ブルーレイもみれるのでしょうか？

• 歌好き
• 2019/08/02 17:18

新しい職場で、今度初めてアメリカ人の同僚たちとカラオケに行きます。

カラオケは大好きで同僚たちにもカラオケ大好き！と公表してしまっているのですが、
アメリカでも日本人友達と日本の歌のカラオケにしか行ったことがありません。

そこで、アメリカ人とのカラオケで盛り上がるお勧めの曲などあったら教えてほしいです。

同僚は20代～30代で、日本のアニメ好きも多いので、アニメの主題歌などいいかも？と思ったのですが、
私自身アニメを見ないので、全く知りません。

カラオケ英語版の方に入っている日本の曲、または英語の曲でも大歓迎なので、
「これ盛り上がるよ」「これはけっこうみんな知ってるよ」という曲があったら教えてください。

• Monkey.D
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• 2019/08/03 00:41

LAって人も街も田舎っぽいのは、ヨーロッパが遠いからですか？

• 検閲
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• 2019/08/05 01:14

愛知県で開かれている国際芸術祭「あいちトリエンナーレ２０１９」（津田大介芸術監督）の実行委員会が企画展「表現の不自由展・その後」を中止したことを受け、実行委会長の大村秀章・愛知県知事は５日の定例会見で、展示の中止を求めた河村たかし名古屋市長らを「憲法違反の疑いが濃厚と思う」と批判した。

企画展は１日に始まり、慰安婦を表現した少女像や、昭和天皇を含む肖像群が燃える映像作品など、各地の美術展で撤去されるなどした二十数点を展示。河村氏は２日、「日本国民の心を踏みにじる行為」などとして、展示の中止を求める抗議文を大村氏に提出した。また、日本維新の会の杉本和巳衆院議員（比例東海）も「公的な施設が公的支援に支えられて行う催事として極めて不適切」として、展示の中止を求める要望書を出していた。

　大村氏は５日の会見で、こうした行為について「憲法２１条で禁止された『検閲』ととられても仕方がない」と指摘。「行政や役所など公的セクターこそ表現の自由を守らなければいけないのではないか。自分の気に入らない表現でも、表現は表現として受け入れるべきだ」と述べた。企画展の費用は４２０万円で、全額寄付で対応するとした。

　また大村氏は、中止を判断した理由について「安全安心を第一に考えた」と説明。５日朝にも「ガソリンを散布します」などと書かれた脅迫メールが県に届いたことを明らかにした。警察と協議するという。（佐藤英彬）

• 天国言葉
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• 2019/08/02 00:07

もし、今の現状に悩んでたり、モヤモヤしていたり、ネガティブになっている人がいたら、幸せに行きるための心のメカニズム、スピリチュアルなお話をわかりやすく教えて下さる、宇宙となかよし/Qさん
の動画をおすすめします！
https://www.youtube.com/channel/UC-fWGfiX-T1YdqaUZvMJBHg
たくさんの人たちがの人生が好転する事を
応援しています！

• 田島 治
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• 2019/08/02 14:17

2019年7月31日、ほぼすべての米国ビザ申請者は、通常の申請プロセスとして、ソーシャルメディアのユーザー名、これまでに使ったすべての電子メールアドレス、および電話番号を提出するという要件を、米国務省が施行しはじめた。

この新たな要件は、最大1500万人もの米国への渡航者に影響を与える可能性がある。これは、トランプ政権下における入国審査の厳格化の広範な拡大の結果だ。

AP通信の報告によれば、この変更は、当初2018年3月に提案されたもので、国務省は、単に追加情報の記入を求めるために申請書のフォームを更新したに過ぎないという。

「ビザの申請を審査する際には、国家安全保障が最優先事項であり、米国に入国しようとするすべての渡航者と移民は詳細なセキュリティ審査を受けることになる」と同省はAP通信に対して述べている。「我々は、審査プロセスを改善するための方法の発見に常に取り組んでいる。それによって米国市民を保護しつつ、合法的な合衆国への渡航を担保している」。

過去においては、電子メール、電話番号、ソーシャルメディアのアカウントなどを含む拡張された審査情報は、要注意人物と認定された人にだけ必要とされるものだった。主に、テロリストの活動が盛んな地域を訪れたことのあるような人々だ。AP通信によれば、年間約6万5000人の申請者がこのカテゴリに分類されていたという。

国務省がこうした申請内容の変更を最初に通知した際には、71万人の移民ビザ申請と、ビジネスマンや学生など、1400万人の一時渡航者のビザ申請に影響するものと見積もっていた。

ビザ申請フォームに加えられた質問には、ソーシャルメディアのプラットフォームを記載する欄が設けられた。申請者は過去5年間について、自分が使ったアカウント名を明らかにする必要がある。このフォームは、やはり申請者が過去5年間に使用した電話番号と電子メールアドレスの記入も求めている。海外渡航歴や、滞在および国外追放のステータス、家族がテロ活動に関与したことがあるかどうかも書かなければならない。

こうした移民に対する新たな障壁は、高いスキルを持った労働力を獲得するための競争が、これまでで最も激しくなっているのと時を同じくして設けられたことになる。そして、OECD（経済協力開発機構）のデータによれば、米国はもはや高いスキルを持った労働者や、起業家にとって最高の目的地ではなくなっているのだ。

OECDのデータによれば、より多くの移民が、カナダ、ノルウェー、スイス、ドイツ、オーストラリア、ニュージーランドに向かい、そこで定住して、ビジネスを始めたり、仕事を探すようになっているという。

こうした動きは予想外のことではないが、中国との緊張が高まり続けている中、米国にとって重大な影響を及ぼす可能性がある。