ITのメッカからIT、AI情報とソリューションを発信!

インターネットの普及により、全世界全人類の生活は変わりました。AIにより近い将来もっと大きな変化が訪れます。変化を先取りし、ITとAIを上手に活用し圧倒的勝利を!ITのメッカからソリューションを発信します。

2019年 1月 11日更新

第2回 : 美容サロン業界のITソリューション

サロン・リパブリック(Salon Republic)」というアメリカのレンティングサービスをご存知ですか?日本でいうと、サロンのVIPルームのような部屋をスタイリストが借りて、美容サービス(ヘア、ネイル、マツエク、エステなど)を提供できるレンタルスペースサービスです。アメリカでは、これ以外にも同様のサービス提供会社があるとともに、一般的なヘアサロンの中でも、ヘアスタイリング用のチェアや部屋を貸し出すサービスを多くのサロンが提供しています。

その背景には「お客様はお店よりもスタイリストにつく傾向にある」という本質がありますが、これは昔からそうだったのではないのでしょうか。ただ、インターネットや携帯電話の普及が進み、ソーシャルメディア時代を迎えて、才能あるスタイリストが直接カスタマーとコンタクトできるようになったのです。カスタマーは、スタイリストとの直接的なやりとりを望み、またスタイリストも、カスタマーとの直接的なやりとりを望んでいます。この傾向が以前から顕著に現れているアメリカでは、「スタイル・シート(Style Seat)」のように、カスタマーとスタイリストが出会うマッチングサービスもあるのです。

いずれ、日本にも、このようなサービスが出現してくると思いますが、カスタマーは、個人のスタイリストと出会い、やりとりするリスクをもう少し考えた方が良いでしょう。それは、何かトラブルがあった時のことなどですが、ここでは主題に反するので割愛します。

今から25年くらい前の私のお話

大学卒業後、私は大塚商会という会社に入社しました。当時は、まだ東証一部上場前でしたが、会社は上場を控え活気があり、私の同期入社も700人以上いました。何の縁か、そこで私は同期を代表し、創業者 大塚実社長(現会長)の前で、宣誓の挨拶をして握手をしたのを今でも覚えています。当時は、まだFaxが主流で、Eメールが出始めたばかり。メールの送り方のマナーなども定まっていなかった時代でした。大塚商会の当時のメイン事業も、OA機器としてのコピーやFax、そしてコンピューターとソフトウェア、ネットワーク回線を活用した業種別のソリューション提供が中心だったのです。今では、Wi-Fiやクラウドが当たり前になっていますが、当時はソフトのインストールを、多くのフロッピーディスクを1枚1枚出し入れして行っていました。ただ、今も昔も変わらないのは、企業やオーナーが求めるのは、ツールではなくソリューションということです。

以下に、現在の日米の美容サロン日本人オーナーの目線で、ソリューション・ツールをご紹介します。

日本の美容サロンオーナーがアメリカで事業展開したい場合
1. ビザとアメリカでの事業を短期で成功に導くM&A

詳述は避けますが、私自身も投資ビザ(M&A)でアメリカに来ました。買収先を見つけてから3カ月でビザ取得し、ビジネスも最初から黒字で、またビザが取得できなければ買収しないという契約でしたので安心でした。さらに、サロン開設に必要なエスタブリッシュ・ライセンスを、前オーナーからすぐに取得できるなど、一からスタートアップするよりも、圧倒的にコスト削減と期間短縮ができました。当時も今も、ビバリーヒルズ付近に限定しても、3件以上高級サロンが売りに出ています。

2. アメリカサロン業界を熟知したコンサルタントとバイリンガル

日本とアメリカでは法律や、できることが全然違うことを認識すべきです。自分もそうでしたが、日本での常識はアメリカの常識ではありません。そこで頼りにするべきは、先人ということになります。アメリカに住んでいる日本人は、ある意味頼りになります。しかし信頼してはいけない先人も数多くいることを認識しておいた方がよいでしょう。見極めが重要です。下記は、各業種のコンサルタントや通訳翻訳としてのネイティブ・バイリンガルの派遣対応をしている会社です。

3. 新規顧客獲得

新規顧客獲得は、アメリカで一から事業を展開する場合に、特に重要です。

新規顧客獲得方法の具体例

(1) Yelp

ちょっと時間はかかっても、五つ星の評価をなるべく多く集めることは重要です。特に、ホテルに宿泊する観光客などは、ほとんどYelpで調べてサロンを選びます。

(2) ソーシャルメディア

こちらも地道な作業ですが、今の時代にとても重要です。スタイリストオーナーの場合は、自分の作品となるヘア、ネイル、ラッシュなどを積極的に定期的に配信するべきです。インスタグラムの場合は、フォローワーが1万人を超えると、インスタグラムからの予約がかなり多く入ってきます。時間を決めて、毎日、受付のスタッフなどに対応させることはよいと思いますが、ただ載せても意味はないので、50万人以上のフォロワーを生んだ経験あるインフルエンサーのナレッジ(知識・情報)を活用したい場合は下記のようなサイトサービスを参考にされてみてはいかがでしょうか?美容インフルエンサーのタレントエージェント会社です。

(3) ウェブサイト SEO対策

アメリカ人の場合、何か探すときは、ほとんどGoogleで検索をしています。やはり、自社サロンで美しいデザインのウェブサイトを構築し、Googleの検索エンジンで上位に引っかかるようにする取り組みも重要です。当件は、弊社が一番得意としているSEO対策になります。ご興味あるサロンオーナー様は、ぜひご連絡ください。

(4) クーポンサービス

クーポンサービスも、活用の仕方次第では有効です。

グルーポンユーザーが多いですが、集客成果はアメリカでは絶大です。

グルーポンよりもサロン定着率は高く、高級感もあります。

次のステップ

現在、アメリカで美容サロンを経営している方も必読です。

1. 3年先を見据えたIT対策

ウェブサイト構築とマーケティングは、継続的に新規顧客を獲得するために重要です。また、サロンの場合は、インスタグラムの影響が大きく、今からでもしっかり取り組む必要があります。

2. 人材育成

サロン内の教育プログラムを構築し、スタイリストの育成を実施しましょう。教育プログラムを作り、生徒からスタイリストへ育成する独自のプログラムは、他社差別化とサロンブランディングで必要なことです。

3. 自社プロダクト開発

夢のある取り組みとしては、自社美容プロダクトの開発です。OribeもWennもアメリカのスタイリストが創ったブランドです。下記は、アメリカでプロダクトの開発・販売・プロモーションのサポートをしてくれる日本人美容サロンオーナーのための支援サイトです。

Beauty Brand Partners (※2019年1月15日オープン予定)

サロン経営の向上、飛躍のために、ソリューションやサービスウェブサイトを大まかにご紹介しました。

ただしサロン経営の課題は、それぞれのサロンにより異なると思います。個別のご相談やIT導入および調査、アメリカのサロン買収(M&A)と投資ビザ(E2)取得など、お気軽にLineでご相談ください。

お役立ちIT情報
アメリカ美容サロンにおける顧客管理、売上管理、予約完了、従業員管理のデファクトスタンダード: booker

アポイトメント確認や最近来ていないお客様に自動でメール配信するマーケティグツールも充実

2019年 1月 11日更新

オンライン化&デジタルマーケティングはaiTWorksにおまかせ!

私たちaiTWorksは、ウェブサイトの構築はもちろんデジタルマーケティング(SNS・SEO対策)を行っています。WEBサイトを開発するだけでは意味がありません。多くの人に見てもらい成果を上げるのがデジタルマーケティングです。自社ウェブサイトから問い合わせがもっと欲しい、もっと受注成果を上げたい、ビジネスをもっと成長させたいとお考えなら、以下よりご気軽にお問い合わせください。

初回相談無料!こちらまでお気軽にご相談ください。

個別のご相談やWeb・アプリ開発・デジタルマーケティングのご依頼などお気軽にメールやLINEでご相談ください。

弊社には、優秀なエンジニアやマーケティング担当がいるので、ウェブサイトやアプリ、ソーシャルメディアの経験が全くない方でも問題ありません。弊社ではコンサルティングを含めたトータルサポートも行っております。

Columnist's Profile

CEO高橋 尚志(aiTWorks INC)

青山学院大学工学部でAI(人工知能)や制御工学を研究、卒業後大手IT企業(年商6000億)にて、企業(大手及び中小企業)のITコンサルタントとして長年活躍。100万社以上の顧客企業を抱えるお客様第一主義のIT企業にてプロモーション、ITコンサルタント、システムエンジニアとしての経験を重ね、外資系企業(IBMなど)との仕事などを通して海外企業との業務取引を学ぶ。Honda、日産、シチズン時計、横浜ゴム、Sonyなど東証一部上場企業へのITコンサルや開発サポート(APIを使用した自動設計プログラムなど)にて実績を残す。その後独立しIT、アート、美容の会社を経営。2013年にビバリーヒルズの会社、2015年にウエストハリウッドの会社を買収。アメリカ中小企業(美容サロン、レストラン、IT会社など)のM&Aと投資ビザは自身の経験を通してサポートできる強みを持つ。ITコンサルタントとしてのポリシーは、「ITはツール(道具)。IT、AIの導入を通して、企業の経営を向上させて初めてコンサルタントとしての真価が問われる」

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  • 第11回 : スクール・教室経営でIT活用し、多くの生徒を!
  • 第12回 : AI活用事例